平和ボケに隠された真実
Vol.2-3.9-420 平和ボケに隠された真実
2021.3.9
“ 平和ボケ ” 言い尽くされた感のあるこの言葉、実は反日分子による壮大なコントロールによって創られた、いや今も進行中である日本弱体化の進捗度を示すコードネームではないかとジイは思う。
日本製ワクチンの開発が急がれる中、最近ようやくささやかれるようになったのが “ 日本製 ” どうしてできない。実は、莫大な費用と日頃の準備が必要なのである
新型コロナウイルスの発生疑惑の中で、中国の「ウイルス研究施設」からの流出がささやかれているが、大国は「細菌戦争を想定した研究」を日頃から行っている。
裏を返せば、常時「戦時」を想定しているのである。平和ボケなどもってのほか、ウイルス戦に持ち込まれた時、如何に早くワクチンを開発してそれに対応するかということだ。
作家・井沢元彦氏によれば、日本は想定していないから対応できない。というのだ。そうかと納得した。
確かに、想定している米国、中国、ロシア、イギリスは早々とワクチンを作った。精度はともかく、通常3年もかかるワクチンを半年あまりで使えるレベルのワクチンをつくる。いかに日々の研究に力を入れているかということだ。
月刊誌・正論4月号には驚愕の事実が特集された。
「軍事研究を禁止」している大学は判明しただけで50校もある。有名大学はほとんど入っている。
昨年の学術会議問題で、軍事研究禁止条項が発覚したが、それほど話題の広がりはなかった。禁止は多くのメディアも肯定しているからであろう。
政府には、「科学技術研究費」支援の中で防衛装備庁の「安全保障技術研究推進制度」の募集がある。各大学の研究者は世のため人のためになると思って、多額の研究資金確保のため募集に応募する。ところが、少しでも軍事に転用できるという可能性があると大学からストップがかかるのだ。
例えば、「毒物に関連」となっただけで募集への申請は潰される。農薬も毒物である。
ある大学では「カーボンナノチューブ」という丈夫で軽い新素材の研究さえも反対運動が起るのである。軍事転用の可能性を危惧したのだ。
反対派は、申請を潰そうとするとき、
①公開質問状を送りつける
②執拗な反対運動を展開する
③面会を何度も強要する
④リベラルメディアと共闘する
などであるが、罵声を浴びせ、10回にも及ぶ団体交渉、さらなる突き上げで最後は嫌気がさして申請を諦めてしまう。というケースが多いそうだ。
研究者によれば「軍事研究禁止」の文書は見たことがないという。名古屋大学の平和憲章も、大学の公文書ではないから法的根拠はない。としながらも「君、わかってるよね」「出すのか」「とにかく考え直してほしい」「見合わせてほしい」、、、絶対「出すな」とか「ダメだ」とは言わない。言ってしまえば、学術会議ではないが、「学問の自由」の侵害になるからである。
特に、教授会を共産党系の教授やシンパの先生が牛耳るとなると絶望的である。
そうなれば軍事研究というより「先端技術」そのものの研究が絶望的になる。何故なら、先端技術のほとんどは軍事に転用できる可能性が高いからである。
学術会議も中国の千人計画との親密な関係が問題になった。留学生支援を名目とした大学への多額の支援金、あるいは特定の教授や大学そのものへの協力金など、一帯一路ではないが、全国の大学の「中国マネー」の解明を行った方がいいのではないか。
日本の大学が、「中国マネーで “ 真っ赤に染まっていた ” 」などということの無いように祈るばかりだ。
