温暖化危機はフェイク？
Vol.2-1.28 380 温暖化危機はフェイク？
2021.1.28
“ 『CO2ゼロ』は亡国の危機 “ と
センセーショナルなキャッチを無防備に使うとは聞き捨てならぬ。
お主！前に出よ！ 一刀両断に処す。
と江戸時代ならならぬでもない程のショッキングなタイトルである。
政府は昨年「経済と環境を両立させて2050年にco2ゼロを目指すと打ち上げたばかりである。その “ お上 ” の計画を真っ向から否定、国民に冷や水を浴びせるような言質に対して、無罪放免とは行くまい。
その発言の主とは。
キャノングローバル戦略研究所研究主幹：杉山大志氏である。
杉山氏は「そもそも何故CO2をゼロにしなければならないのか？」と疑問を呈し、温暖化で台風や大雨などの災害が頻発という報道がよくあるが、観測データを見ればすぐ否定できるフェイクニュースだと。断言する。
不吉な将来予測も頻繁に聞くが、不確かなものにすぎない。米国では議会でもメディアでも観測データに基づいた議論がなされているが、日本はそうなっていない。という。
悲しいかな、「日本は強固な利権ができてしまった」と、省庁は各々の温暖化対策予算と権限を持っている。その補助金に群がる企業がある。・・・う～ん、そこまで、、、ほんとう？ まさかそんな、、、と思うのが普通の人間だ。
しかし、そこに疑問を持っても明言できないと言うのだ。何故だ！！温暖化問題に異議を唱えると、レッテルを貼られ、メディアやネットでつるし上げられ、利権からも排除されるというのだ。
この意見、スウェーデンの環境保護活動家グレタ・トゥーンベリさんは何と答える。
それはさておき、温暖化対策の象徴として、再生可能エネルギーが太陽光発電や、風車など莫大な金を使って進められている。秋田の海岸線の風車は環境が変わってしまうほどの数である。
太陽光発電などは強引な普及の帰結として、年間2.4兆円の賦課金が国民負担となっているという。国民はご存知であろうか。
◆「再生可能エネルギー発電促進賦課金」とは、「再生可能エネルギーの固定価格買取制度」によって電力会社等が買取りに要した費用を、電気のご使用量に応じて、電気料金の一部として、電気をご使用になるお客さまにご負担いただくもの。
国民が納得しているのであればまだいいが、杉山氏は、世界の「CO2ゼロ戦略」は中国に大きな利点を提供するという聞き捨てならない問題を指摘した。
＜その内容とは＞
１、CO2に関する協力が取引材料になり、人権や領土等の深刻な問題への国際社会の関与を減じる効果を中国は目論んでいる
２、中国も2060年CO2ゼロを宣言し、参加することにより、先進国は引っ込みがつかなくなる。さらに、この問題は「国際環境NGO」が力を振るうが彼らは資本主義を嫌い中国礼賛集団だというのだ
３、中国は温暖化を議題にし、米国を温暖化対策に賛成の民主党と反対の共和党をさらに分断させる効果を狙う
４、さらに中国は太陽光発電、風力発電、電気自動車など世界最大級の産業を有している。サプライチュエーンも握っており影響力は絶大になる
世界の電力網に中国製品が使われるとしたらサイバー攻撃も思いのまま、、、、ああ、悪夢だ。
温暖化については以前から疑問符をつけた意見があることは知っている。しかし、世界的潮流とはなっていない。何故だ、世界には著名な研究者がいるはずである。謎は深まるばかりだ。
杉山氏が「亡国の危機」とまで断言したのである。日本の代表的研究所の主幹である。確信がなければ全国紙に堂々と発表するはずがない。
「地球温暖化」が科学的根拠によって間違いないと証明された訳ではない。その、前提においての発言ではあるが、勇気ある発言である。
世界が温暖化対策に取り組めば取り組むほど、中国を利するとは鋭い分析である。世界第二位の経済規模を誇る中国、時に都合よく後進国のレッテルを盾にとる。
豪州乗っ取り計画もしかり、温暖化危機より中国リスクが最も深刻な問題である。
いずれにせよ自由民主主義に普遍的価値を置く民族は負けるわけにはいかない。
切ないことだが、地球の未来はいかにあるや、、、神のみぞ知るということか。
