共産党SNS戦略

日本 雑記

Vol.2-6.4-507   共産党SNS戦略
2021.6.4

サイバー攻撃で何億も儲ける?というか奪い取ることが公然と行われる世界になった。

現代はインターネット社会がすべてを制するといっても過言ではない。GAFAと呼ばれる世界の4大巨大企業、グーグル、アマゾン、フェイスブック、アップルが如実に示している。

ところでJapan。なるほどそうか、と納得したのが共産党のSNS戦略である。

「たけしのテレビタックル」を見ていたら、若い女性コメンテーターが盛んに中国のコロナ対策の素晴らしさを褒めた称えていた。それに反し日本は、、、という訳である。

たけし先生もたじたじだったが、それほど良ければ中国に行ってみたら?と言ったみたくなったがテレビの向こうである。

その中国共産党である。
やれと言ったら有無を言わせない。強制である。日本のように “ お願いします ” という生易しいものではない。その違いが分かって言っているのか疑問だが、同じように「そうよねえ~」と合わせるMCを務める阿川女史もどうかと思うが、もしその程度の認識であれば日本人!大丈夫?と言いたくなる。

ところで、日本共産党。門田氏のコラム記事を読むとなるほどなと納得した。過去のいくつかのSNSで拡散した問題も納得がいく。

共産党元知事候補で弁護士の宇都宮健児氏、オンライン署名サイト「Change.org」で呼びかけた「東京五輪の開催中止を求めます」との署名運動があっという間に十万筆をこえ、最終的には35万筆の署名を添えて開催中止の要望書を都に提出したそうだ。

何も知らない一般人はこの35万筆がすべて一般人と思うから間違いが起る。共産党員が30万人、コロナ禍の中で中止をした方がいいのではと思う一般の人をオンラインサイトでプラス5万人集めるのはそう難しい問題ではないだろう。そこが共産党の狙いである。

表に出た数字が国民の声として独り歩きする。恐ろしいことだ。共産党の狙いがとンピシャリと当たった。

SNS戦略を使いだしたのは数年前からと思えるが、思い返せば昨年40万件以上の投稿があった「公務員定年延長」阻止の投稿もその類であろうと推測する。共産党員、立憲民主、社民党員が協力すれば簡単である。さらに著名人数人を入れることでPR効果抜群である。結局廃案に追い込んだ。

例の森喜朗五輪会長の「女性は話が長いので・・・」を切り取って女性蔑視として騒ぎ立てたが、「女性は優れているので、女性理事に空きが出た場合は、必ず女性を後任にする」とう部分は一切報道されなかったし、それを問題視するテレビ局もなかった。結局会長の座を追われた。

さらに、池江璃花子選手に対して「五輪中止を呼びかけてほしい」という嘆願をした非常識が話題になったが、実は「悲劇のヒロインを演じた責任を持て」とか「コロナで亡くなられて方にお悔やみも言えないのか」という非人間的下劣な言葉が数多く投げかけられていたのを多くの人は知らない。

報道されない自由とは実に不誠実である。

門田隆将氏によれば、日本共産党は2013年5月32万人の党員に対して、1本の支持を出した。『党員それぞれがツイッターとフェイスブックを始めよ』とSNS開始命令である。

年々増大するネットの影響力に注目、SNSの発信力を駆使し『世論構築と集票を行っていく』との方針を決定し、党員に一斉通知をした。

共産党員の熱心さは日本の政党の中でも抜群。どんな広大な選挙区であろうとあっという間に候補者のポスターを貼ることができる組織力はNO.1である。

以後、共産党はこのSNS戦略によって日本の世論を大きく左右するようになる。

日本共産党は自身の党勢は衰えているにもかかわらず影響力は増大している。問題は一般国民が共産党の戦略に乗せられて、これを拡散させ、炎上させる役割を担ってしまうことである。

顔が見えないが故に、その時の勢いや、雰囲気で軽い気持ちでSNSに乗っかることにより全体主義に協力してしまう危険だ。

最近の「五輪中止せよ」の大合唱も、共産党、立憲民主など左翼勢力のSNSでの拡散を狙ったものである。

欧米に比べ、コロナ感染者が何十分の一、何百分の一に過ぎない日本の状況を“さざ波”と表現した高橋洋一氏が「内閣官房参与の更迭を求めます」を今はやりの “ ツイデモ ” で参与を追われたのはいい例である。

ジジはこのツイデモという言葉を初めて知ったが、「SNSで自分の考えや主張を広めるやり方」を言うそうである。

あと15年も経てばガラケー世代はこの世から消える。
いよいよスマホ一台ですべてができる世界になる。ペーパーレスとなり印鑑もいらない。

ジイも決して遠くないあの世。柔らかい雲にのって、2倍に割った赤霧島をちびりちびりやりながら、、一変した世界を見たいと思っている。